SNS コラム

企業のYouTube差別化に向けたコンセプト設計のポイントとは?

導入率No.1のSNSは、実は「YouTube」!

近年、さまざまな企業がYouTubeを活用した事業の取り組みに勤しんでいます。2021年に発表された「マーケ担当のSNS活用実態調査」では、約7割以上の企業がマーケティングにSNSを利用しており、その中でもっとも導入率が高かったのは、YouTubeであることが判明しました。

(引用:https://mieruca-connect.com/knowledge/snsreport_202110/

しかしながら、導入率が高い一方で、YouTubeの運用をしてもあまり効果が感じられないという悩みを抱えている企業は多いのではないでしょうか?。 あるいは、YouTubeを始めようと検討するなかで運用して成功するイメージが持てずに足踏みしている企業様もいらっしゃるかもしれません。

YouTubeの運用に成果を上げられない原因の一つとして、チャンネルコンセプトの設計の甘さが挙げられます。今回は、企業がYouTubeを運用する際のコンセプト設計のポイントに焦点を当てて、解説していきたいと思います。

チャンネルコンセプトを設計する意義

一貫性によってファンが付きやすくなる

YouTubeチャンネルのコンセプトを綿密に設計することによって、ユーザーにとって「このチャンネルは何を発信していて、どんな価値を与えてくれるのか」ということを視聴者は理解しやすくなります。

たとえば日本の人気YouTuberのHIKAKINさんは「ビートボックスや商品紹介をするチャンネル」というコンセプトを一貫させて、人気を獲得しました。コンセプトの一貫性をYouTubeチャンネルに持たせて、動画のタイトルやサムネイル、アイコンやチャンネル名など、あらゆる項目に反映させることが重要です。

一貫性のあるYouTubeチャンネルを設計することで、「そうだ、○○が知りたいから、このチャンネルの動画を見てみよう」というふうに、固定のファンが付きやすくなります。固定ファンが付くということは、チャンネルのアクティブユーザーが増え、離脱率も下がります。ひいては、運営会社への親近感や信頼度も次第に醸成されていくでしょうき。

一方で、YouTubeチャンネルに一貫性がなかった場合は、投稿する動画の軸がブレてしまい、アクティブな固定ファンが付きにくく、離脱率も改善していきません。いろいろな動画が投稿されていると、チャンネル視聴者の期待に答えられず、運営会社へ対する親近感や信頼感も育まれません。

要するに、チャンネル視聴者の視点に立って、「こんな悩みは、このチャンネルを見れば解決するだろう」という気持ちにさせることが重要だということです。

 競合との差別化を図れる

YouTubeチャンネルの運用において、明確なコンセプトを設計することで、競合が運用しているYouTubeチャンネルとの差別化が図れます。

コンセプトを明確にできれば、ベンチマークする競合チャンネルを見つけやすくなり、自社のYouTubeチャンネルの分析制度の向上にも役立ちます。競合がYouTubeを運用していない場合は、運用するだけで差別化につながるという考え方もありますが、競合がYouTubeを運用している場合は、どのようなコンセプトを打ち出すかが重要になってきます。

では、具体的にどのような動画をアップすれば差別化につながるのでしょうか?下記では「企業チャンネルのコンセプト設計の具体例」というテーマで解説していきます。

 YouTubeチャンネルの設計手順とは?

 YouTubeの活用目的と方針を明確にする

チャンネルのコンセプトを設計するうえでまず必要になるのが「目的と方針の明確化」です。

これは、企業がYouTubeを運用していくうえでもっとも重要なポイントと言えます。このファーストステップを踏まないと、運用コストだけがかさんでいき、成果はほとんど上がらないという事態を招きかねません。

実際、目的と方針が不明瞭のままで、YouTubeに動画を投稿した結果として、ただの動画置き場になってしまっている企業チャンネルは珍しくありません。

まず、運用する目的を「マーケティング」か「ブランディング」のどちらにあてはまるのかを明確にしましょう。

YouTubeチャンネルの目的が「マーケティング」のケース

YouTubeチャンネルの運用によって、商品やサービスの認知拡大やプロモーションを促進していきます。

YouTubeチャンネルの目的が「ブランディング」のケース

YouTUbe動画においてはスタートアップの企業や中小企業はマーケティング、名の知れた大手企業はブランディングを目的とするケースが大半です。ブランディングを成功させ、採用応募率の向上や顧客の離脱率の低下などの何らかの「アクションの改善」を目指します。

目的が定まったら、コンセプトの大枠となる方針を立てていきます。

結論からいうと、マーケティングの目的でYouTubeを運用する場合は、有用性とエンタメ性の割合を8:2の割合で考えるようにしましょう。

根本として、YouTubeユーザーは「エンタメ性」と「有用性」を求めて動画を閲覧しに来ています

しかしながら、新たにYouTubeに参入する企業がエンタメ性一辺倒で動画を発信しても、何年も前からエンタメ系の動画を発信しているタレント性が高いYouTuberや近年続々と参入してきている芸能人YouTuberに負けてしまうでしょう。だからこそ、企業それぞれの行っている事業のノウハウを活かして、視聴者にとって有益で価値のあるコンテンツを発信していくのが重要になってきます。

企業がYouTube参入で成功するためには有用性を軸としつつ、エッセンスとしてエンタメ性を加えて、「このチャンネルは○○を解決する有益な動画を発信しているよ」ということを前面に押し出して設計する必要があるのです。

 ターゲットを決める

YouTubeチャンネルを視聴してもらいたいターゲットは、自社の商品やサービスの購入者であることを忘れてはいけません。

よくある失敗事例として、このターゲットが曖昧なままとりあえず動画をアップしていくと、動画のテーマがブレブレになり、自社商品のターゲットではない人に届いてしまいます。

再生数が伸びた場合はそれで良いように感じてしまいがちですが、見込み客ではない人にリーチしてしまうと、炎上のリスクにもつながりますし、せっかく獲得した顧客リストも、確度の低い顧客への対応にリソースをとられてしまい、逆効果になってしまいます。

競合のコンテンツを分析する

コンセプト設計を立てる前には必ず、競合のYouTubeチャンネルを徹底的に分析しましょう。分析する内容は、主に以下の5つです。

①    その会社の事業と動画テーマ

②    動画の再生数やエンゲージメント率

③    動画の投稿頻度

④    投稿開始から現在までの登録者数

⑤    動画ごとの目次(フォーマット化されてる場合)

上記に関して、5~10社ほどの企業チャンネルを比較していくと、どのような動画テーマにニーズがあるのかが見えてくるはずです。また競合でなくとも、同じような業種・界隈企業チャンネルでも 参考になる点があれば採り入れてもよいでしょう。

動画テーマの決定

ここまで来たら、いよいよチャンネルコンセプトの根幹である動画のテーマを決めていきます。先述のとおり、どれだけユーザーにとって有益なコンテンツを発信できるかどうかがカギになります。「YouTubeのチャンネル視聴者にとって身近な悩みを、自社のノウハウを絡めて、直ぐに実践できそうな内容は何か」を中心に考えていきましょう。

今回の記事の最後に学習塾と不動産の具体的な事例をピックアップして締めくくりたいと思います。

ぜひ貴社のYouTubeチャンネルのコンセプト設計づくりのご参考になさってください。

オマケ 企業チャンネルのコンセプト具体例

 大学受験生向けの学習塾のYouTubeチャンネル

大学受験生のチャンネルを二つピックアップして、解説していきます。

CASTDICA TV

CASTDICEという大学受験生用の学習塾が運営するチャンネル。大学ごとの具体的な傾向と対策や、科目ごとの戦略を徹底的に分析したコンテンツを投稿しています。

武田塾チャンネル

武田塾という、授業をしない塾として有名な学習塾。会社自体のコンセプトが「授業をしない」ということだけあって、参考書の解説や、受験生のマインドセットなど、補助的に受験生に役立つ情報を発信しています。

以上の二つのチャンネルは、ターゲットは同じとはいえ、コンセプトは明確な違いが出ています。武田塾は顕著に、他の塾とは一線を画すように、会社のノウハウを徹底的に活用したノウハウを発信しています。

 不動産系のYouTubeチャンネル

ビブリ不動産

不動産の中でも賃貸というコンテンツを中心に動画投稿しているチャンネル。賃貸探しのための有益な情報や、賃貸で暮らしている人がすぐに使えるちょっとした小技などを発信しています。

RoomPa(ルムパ)

不動産会社が運営しているチャンネル。賃貸というコンテンツで、内見をメインに動画投稿をしています。

不動産の中の賃貸という狭い分野の二つのチャンネルでも、コンセプトの明確な差別化がされています。どちらの内容も、視聴者にとって有益な情報を発信しているのがわかりますね。

 

プラスシーブイ株式会社では、YouTubeのコンサルティングを行っています。YouTubeチャンネルのコンセプト設計、ターゲット選定、動画テーマ決め、動画内容の提案、効果測定などを一貫してアドバイスしています。今回の具体的な事例では、学習塾と不動産を紹介していますが、他のジャンルでも対応できます。YouTubeの運用や新規の立ち上げなどを検討されている企業様はお気軽にご相談くださいませ。

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